家賃収入で、ゆとりある不労所得生活・大家さん生活を始めましょう。
不動産投資は、小額から始められ、少ないリスクで安定的な家賃収入が叶います。
現役・退職サラリーマン、主婦の方にもおすすめです。

安定収入が得られる

家賃収入の一番の魅力は安定的な収入です。
不動産の価値は、短期間に大幅に下落することがほとんどないため、不動産投資による家賃収入は比較的安定しています。
インフレに強く、利回りも高いため、多くある投資の中でもリスクが少ないと言えるでしょう。→他の投資との比較
入居者が確保できれば、月々家賃が支払われるわけですから、不労所得としての魅力もあります。
また、一棟買いをした場合、最終的に物件とその土地が残ることになるので、その後の資産形成にも役立ちます。

▲このページのトップへ

高い利回り

現在、預金の金利は約0.1％しかありません。1000万円を預けた場合、1年間で付く利子はたった10,000円です。
（不動産購入による借り入れ金利も低いということになり、これはメリットとなります。）
これに対し、家賃収入を目的とした不動産投資では、物件にもよりますが、年利5％～8％程度、比較的リスクが低い都内の場合でも、4～5％前後となります。
入居状況などによっても変わってきますが、ほとんどの場合、預金をするよりも高い利回りを期待できるのです。

▲このページのトップへ

少額から始められる

家賃収入を得るためには、不動産への投資をすることになりますが、初めにまとまった資金がなくても、投資する不動産およびそこから得られる収益を担保に借入をすることで始めることもできます。
月々の家賃収入でローンの相殺も可能なため、負担が少なくて済みます。

▲このページのトップへ

インフレに強い

家賃収入は、インフレに強いのも特徴です。
インフレ時には、物価の上昇に応じて不動産そのものも上がる傾向にありますので、時代の生活水準に添った家賃収入を得ることができます。

▲このページのトップへ

老後の私的年金

少子化社会が進み、将来の見えない昨今、誰でも老後は不安が付きまといます。
国民年金は、制度そのものの崩壊もささやかれている上、年々支給開始年齢が上ってきているにもかかわらず、定年自体は60歳から延長されない企業も多くあります。
今の年金制度そのものに頼ること自体が危険なのかもしれません。
そのため、定年退職後の長い人生を豊かに過ごすため、何か収入を得る道を持っておくのが理想です。
また、先の見えない日本経済はいつインフレに見舞われるかもわからず、そうなった場合、現金・預金などの金融資産は価格を落としてしまう可能性もあります。
その点、家賃収入は、インフレにも強く、長期的に安定した利益をもたらす資産運用法のため、老後の私的年金が確保できると言えます。
また、家賃収入は不労所得のため、趣味に、旅行にと、セカンドライフを豊かにすごせるでしょう。

▲このページのトップへ

所得税、住民税が節税できる

家賃収入で得られる所得は、給料（給与所得）とは別に不動産所得として申告します。
その際、建物の減価償却費、ローン金利、固定資産税は必要経費として認められ、家賃収入から差し引くことができます。
家賃収入がマイナスの場合、会社員をしながらセカンドビジネスとして家賃収入を得ている方は、給料で得た所得からマイナス分を差し引いた税額を還付金として受ける事が出来ます。
不動産所得が黒字の場合は税金対象額が増え、節税効果は薄くなりますが、その分家賃収入も成功していると言うことです。
また、相続税に関しても投資用物件を所有している場合、現金・預金を所有している場合と比較して、相続税は軽減される場合があります。

▲このページのトップへ

保険加入でリスクが軽減される

自宅・投資用に関わらず住宅ローンを組むと、団体信用生命保険（団信）に加入します。
この保険に加入すると、加入者が亡くなったり、保険会社が定めた高度障害に該当するなどの事情からローンを返済する事ができなくなった場合、金融機関に対して保険金が支払われます。
万が一、返済期間中に物件所有者が亡くなった場合には借入残高分の保険金が保険会社から金融機関に支払われますので、残された家族に負担がかかることはありません。
結果として、ローンのない物件が資産としてご家族に残されることになります。